近鉄・オリックスの合併を考える（２）　[by 赤黒ミツバチ]

[2004.8.7記]

近鉄とオリックスの両球団幹部が、球団の合併の話し合いに合意した。１リーグになるか、２リーグになるかは、定かではない。
　だが、球団の数を減らしても、問題の先送りにしているにすぎず、何の解決にもならない。仮に８チームでペナントを争うとしたら、プロ野球は、あまりにもさびしすぎる。そこで、どうすれば、プロ野球が活性化するか、具体的に述べてみた。

　１　地方都市への球団分散もしくは、球団拡張
　従来まで、地方都市にフランチャイズを置いてやっていくのは、難しいとされてきたが、そうは、思わない。すでにＪリーグで実証済みである。地元の新聞・テレビ・ラジオを通して、球団の注目度が高まれば、人気球団になるのもそう難しくないと思う。
　仙台市、静岡市、新潟市、岡山市、北九州市、熊本市、鹿児島市、那覇市などでは、新球団をつくっても十分に採算が取れると思う。
　ただし、四国や５０万人未満の地方都市に１軍のフランチャイズを置いてやって行くのは、難しいかもしれない。

　２　身の丈にあったチームづくりをする。
　・細かいところまで、情報を公開する。
　・球団の収入が少ない時には、年俸を少なく、収入が多い時には、年俸を多くして、メリハリをつけなければならない。

　３　戦力格差の是正
　現在メジャーリーグでは、チーム同士の戦力格差を是正するために、ドラフトはウェバー方式にしたり、課徴金制度を導入したり、放映権収入が球団の収入にならず、コミッショナーが一括管理して全球団に再分配している。
　日本もアメリカの大リーグを見習うべきであろうか。
　もし特定の球団が、毎年優勝するようであれば、課徴金制度を導入したり、放映権をコミッショナーの管轄にすべきであろう。
　ただし、それによって、巨人が弱くなって、放映権収入が減り、入場料収入が減ってしまっては、元も子もない。従ってバランスが必要だ。
　もしチーム数が増えたら、Ｊリーグのようにチーム力の強いリーグと弱いリーグに分けて、強いリーグの下位チームは、弱いリーグに降格させ、弱いリーグの上位は、強いチームに昇格させる必要がある。
　またドラフトは廃止して、自由競争にして、強いチームはより強く、弱いチームは、身の丈にあったチームづくりをして、お互いにすみわけが出来るのがよいと思う。
　プロ野球はビジネスである。政策については、是か否ではなく、プロ野球界が、活性化するのかしないのかそういう論点で議論すべきである。

　４　国際化
　プロ野球は、アジアにもビジネスを展開すべきである。例えば、ホークスは、福岡から２２０キロ離れた釜山もマーケットとして考えるべきである。ちなみに釜山の人口は３５０万強、人口では、横浜市を若干上回る。高速船で、３時間弱かかり、１日４往復している。ネックは、高速船の往復料金が２２５００円かかるという点である。ただ、釜山の高額所得者にとっては、高い値段ではないだろう。
　またファイターズも台北でオープン戦を行うと面白いと思う。台湾は野球がさかんで、北海道の人気は絶大だ。もし台湾でオープン戦をやれば、ファイターズを身近に感じ、北海道の旅行ツアーに札幌ドームでの試合を組む所が出てくるかもしれない。
　ただし、韓国や台湾のプロ野球チームが日本のプロ野球チームに参入してくるのは、選手のレベルが低すぎるため、反対である。

　５　社会人野球
　企業によっては、社会人野球チームを複数以上持っている所もある。社会人野球に力を入れているチーム同士で、大学野球のように、週末リーグ戦を行い、チーム名に愛称をつけて、フランチャイズを確立すべきである。
　年間運営費が少なくて済むので、各地からクラブチームが誕生するかもしれない。もしうまくいけば、プロ野球球団の拡張の下地をつくることにもなる。
　チーム数が増えたら、全国リーグ、地方リーグ、都道府県リーグに再編すればよい。

　６　球団と親会社の関係
　企業スポーツのデメリットは以下の通りである。
　・地域に球団がなじまない。
　・簡単に身売りが出来ないため、中堅企業や中小企業・ベンチャー企業・などが、簡単に球団を持てない。
　・親会社の経営の安定が求められるため、本当に会社の宣伝効果の高い企業が参入できない。

　以上６つを述べてみた。営業の努力しだいでは、チーム数２０、年俸も大リーグ並みに払えることも決して絵空事ではないと思う。プロ野球にかげりが出てきたとはいえ、まだまだ潜在力があるのも確かである。

by 赤黒ミツバチ

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